マスターカード(Master Card Inc)は、VISAに次ぐ世界第2位のクレジット会社です。個人、金融機関、加盟店、政府機関、企業に電子決済ネットワークを世界的に提供。
「MasterCard」クレジット・デビットカード、「Maestro」オンラインデビットカードサービス、銀行オンラインネットワークシステム「Cirrus」、プリペイドプログラム、非接触型決済サービス、口座振替サービス等を提供。世界210カ国・地域で事業展開。
マスターカード(MA)の株価について
株価推移
上記は、マスターカード(MA)、S&P 500 Financials、S&P 500 Index の5年間の推移比較です。2014年を100とすると、2019年のマスターカードは358.38、S&P 500 Financialsは169.78、S&P 500 Index は173.86となっています。IT企業みたいな派手さはないですが、なかなか堅実な、いい投資ではないでしょか。
マスターカード(MA)株を購入するにはどれくらい必要?
マスターカード(MA)の株価、最低売買価格、配当利回りは以下のようになります。
株価 | 278.940ドル |
---|---|
最低売買価格 | 約30000円 |
配当利回り(実) | 0.5% |
※ 2020年5月15日時点
なお、米国株の取引には外国株取引口座が必要です。まだ口座開設していない方はこちらの記事をチェックしてください。
業績推移
売上高 | 営業利益 | 純利益 | 希薄化後1株益 | |
---|---|---|---|---|
2014/12 | 9,441 | 5,106 | 3,617 | 3,10 |
2015/12 | 9,667 | 5,078 | 3,808 | 3.35 |
2016/12 | 10,776 | 5,761 | 4,059 | 3.69 |
2017/12 | 12,497 | 6,622 | 3,915 | 3.65 |
2018/12 | 14,950 | 8,374 | 5,859 | 5.60 |
2019/12 | 16,883 | 9,696 | 8,118 | 7.94 |
※ 単位:百万USD
キャッシュフロー
15/12 | 16/12 | 17/12 | 18/12 | 19/12 | |
---|---|---|---|---|---|
営業CF | 4,101 | 4,535 | 5,555 | 6,223 | 8,183 |
投資CF | -715 | -1,167 | -1,779 | -506 | -1,640 |
財務CF | -2,516 | -2,344 | -4,764 | -4,966 | -5,867 |
現金同等物 | 5,747 | 6,721 | 5,933 | 8,337 | 8,969 |
※ 単位:百万USD
配当
配当(USD) | |
---|---|
2015/12 | 0.67 |
2016/12 | 0.79 |
2017/12 | 0.66 |
2018/12 | 1.00 |
2019/12 | 1.32 |
同業他社(ビザ)との比較
2019年度決算比較
決算期 | 売上高 | 純利益 | 希薄化後1株益 | |
---|---|---|---|---|
マスターカード(MA) | 2019/12 | 16,883 | 8,118 | 7.94 |
ビザ(V) | 2019/09 | 22,977 | 12,080 | 5.32 |
※ 単位:百万USD
株価比較
会社 | 株価 | PER(実) | 時価総額 |
---|---|---|---|
マスターカード(MA) | 290.730USD | 37.0倍 | 291,817百万USD (約31兆5014億円) |
ビザ(V) | 189.360USD | 34.4倍 | 403,151百万USD (約43兆5152億円) |
※ 2020/05/19時点の株価より算出
なお、ビザ(Visa)についてはこちらの記事をチェックしてみてください。
最近の動向/今後の見通し
マスターカード、業績見通し下方修正 新型ウイルスの影響
マスターカードは3月24日、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2020年1-3月期(第1四半期)の純収入が1桁台前半から半ばの伸びにとどまるとの見方を示した。
同社が1-3月期の予想を引き下げたのはこれで2回目。1月下旬に発表した当初の見通しでは、為替変動や買収の影響を除いて2桁台前半の収入増を見込んでいた。
マスターカードは2月24日、最初の業績予想修正を実施し、為替変動の影響を除いた1-3月期(第1四半期)の純収入が9〜10%の伸びになると発表。新型コロナの感染拡大が世界の旅行動向に影響を及ぼしていることを理由に挙げた。
マスターカードは24日に当局に提出した資料で、渡航禁止や外出規制、事業閉鎖などの措置が「個人消費と事業の支出にマイナスの影響となったばかりか、当社の従業員と事業運営、そして顧客やサプライヤー、提携企業の運営にも影響し、一段と影響が広がる恐れがある」と指摘した。